違法投稿について

こんなニュースがありました(テレビでも取り上げられていましたので、ご存知の方も多いと思います)。

ＹｏｕＴｕｂｅ違法投稿で初摘発　１４歳、「ワンピース」など漫画４作コマ送り撮影
http://sankei.jp.msn.com/affairs/crime/100614/crm1006141342014-n1.htm

中３、漫画１２０作を発売前ＹｏｕＴｕｂｅ投稿　入手経路を捜査
http://sankei.jp.msn.com/affairs/crime/100615/crm1006150859006-n1.htm

要するに14歳の中学生が「ワンピース」などの人気漫画のページを撮影して、それをYouTubeにうｐしていたわけですね。

ただ、この事件で興味深いのは、ようつべでの投稿で摘発するのは全国初という点です。これまでは摘発されてこなかったのにはちょっと意外な感じがしました。

他の容疑の人間を逮捕するのに、明確な証拠が得られず逮捕状が取れない場合に、その容疑者がこういう著作権法違反行為をやっていたら、それをネタにタイーホする(別件逮捕ってやつです)というケースがいくつか存在したと思いましたが、YouTubeとの直接の関連は無いようです。

それで、この投稿が摘発に至った要因は、上の記事ではアクセスが集中したためで、それによって被害総額も19億2千万円と相当なものになっていたからだそうです。

さて、この中学生はクレしんをうｐしていなかったようですが(記事に記述がありません)、YouTubeにはクレしんのアニメ作品の投稿はほとんどありません。MAD動画や映画の予告映像などしかないようです。

一方で、(具体的なタイトルは挙げませんが)他のアニメ作品やテレビ番組をYouTubeで検索すると出てくるわ出てくるわ、版権保有者はこの状況を分かっているのかと思うくらい出てきます。

それで思ったのですが、版権保有者の方々はこういう違法(と思われる)投稿を一掃しようと思えばできるけれど、あえてそれをやらず、半ば黙認している節があるのではないでしょうか。

クレしんも人気作品ですから次々にアップロードされてもおかしくないでしょうが、あまり動画が無いのはやはり版権保有者の著作権を守ろうという意識と行動がそれだけ反映されているからだと思います。つまり、アニメの動画がアップされたら即削除させるというわけで。

上記の版権保有者の態度はあくまでも推測で真相は分かりませんが、あくまでも事実であると仮定するならば、このように厳しい態度で臨むのは、もちろんモノを創る側としては大切な態度であり、また当然のことだとも思います。

しかし、こういう姿勢に対してなんとなくあまり良い気分がしないのは、一体なんでなのかなァ。

Comments

[権兵衛]

この摘発より前に、YouTubeにワンピースなどの漫画が載っておることは報道されててジャンプの巻末にも違法アップロードに対する見解が載ったりしました。今回のは正規の発売日より前にアップロードされてるとんでもないものですが、共犯者がいそうです。コンビニでは土曜日に入荷してたりするそうで、じゃなかったら出版社・印刷所関連で共犯者がいると考えられます。
クレしんは前にはYouTubeに結構あったんですけどねぇ。自分も1期のをダウンロードしてHDDに残してあります。当時見たときは外国語版（英語じゃなかった）のクレしんや、金矛の勇者がDVD発売の当日でしかも日が変わって間もないころから分割されて投稿したものもありました。いずれも削除されましたが。
版権保有者は削除申請をしてるんでしょうけどYouTubeだと英語でメールを送らなければならないのと、そのアカウントが削除されても違反者は新しくアカウントを取るからイタチゴッコになる面もあります。
ただ、中にはその動画が面白かったら公式認定されて残るという企画をやってるところもあります。

[チョルス]

ジャンプの巻末にも今回の違法の件についての見解が載っていたのですか。やはり、相当深刻な事態に発展していたようですね。そういう意味でも、今回のは違法投稿の中でもひと際悪質なものだったと言えそうです。
あまり大きな声では言えませんが、確かにクレしんも昨年まではYouTubeにずいぶんアップロードされていましたが、今はほとんど無いですね。クレしんほどの人気作品では違法投稿も後を絶たず、いたちごっこは免れないと思うのですが、そうなるとクレしんファンには良識的な人なひと際多いのか、あるいは版権側がいたちごっこも根絶するくらい厳しい措置を取っているのか、おそらく後者なのかもしれません。
なお、クレしんの外国語版も結構アップロードされており、マニアックなものだとポーランド語版のしんちゃんを見たことがあります。
MAD動画に関しては、意外に宣伝になりそうなものも結構あるように思います。ですから、損害どころか却って利益につながる可能性もあるので、あまり厳しい措置は取られないのかもしれません。